反日勢力は外国人を受け入れる事により日本を崩壊に導こうとしています。
それは日本が世界とは異質の文化を持ち、勤勉な性格で誠実な生き方が出来る民族だから。その特異性が支配者たちにとっては非常にコントロールしずらい民族であるから。
大東亜戦争当時、アジアでの独立国は日本とタイだけ。
それは日本には皇室、タイには王族がおり国民の信頼を集めていたから。
日本とタイはともに欧米列強と戦いました。
当時の記憶が支配層に残っているのでしょう。
皇室、王族への企てが進んでいるように思われます。
日本はまだ拒み続けていますが、タイはすでに崩壊がはじまっていると聞きます。
日本の解体の為、次なる企ては家族制度の崩壊。
夫婦別姓や戸籍制度の廃止など日本の根幹となる仕組みを壊そうとしています。
これを実現させるために外国人を利用しようとしています。
そして、その外国人滞在費用捻出のための生活保護の違法受給。
我々は日本を守るためにこれらと戦っていかなければなりません。
■ 外国人への生活保護廃止
それが何故平然と行われているか？
反日弁護士が無理やり理由付けして受理を迫っているのではないかと思われます。
また一部大勢で押しかけ、あるいは担当者の自宅までやって来て受理を迫る事もあるのかもしれません。
これに対抗するにはどうすれば良いのでしょうか？
もう市町村レベルでは対抗できないレベルに達しているのでしょう。
ここは生活保護を国の直轄とし、窓口を警察署に移すべきでしょう。
もちろん担当官は国からの専門職員。それを警察が保護する形にしないと違法行為は防げません。
また外国人が生活保護を必要と訴える場合は、窓口を入管にするのが良いでしょう。
■ 資金源の遮断
日本を破壊しようとする勢力は決して自分では手を下さないと思います。
裏から金を使って駒を動かしているのが現状でしょう。
その資金の流れを抑える事が重要となります。
必要ならば専門の調査組織が必要となるかもしれません。
■ 外国人実習生、日本語学校
以前にも書きましたが、外国人実習生と言う名の安く使える労働者を雇用する組織を洗い出す必要があるでしょう。
農業や介護などは外国人実習生を使う必要が無い省力化や改善が必要でしょう。
これについては別途詳細に考えたいと思います。
そして、コンビニなどの店員については、金を稼ぐためだけにやって来た外国人を雇用している店は利用しないのが一番です。ただ、日本が好きでやって来ている外国人が居ると思うので、その点では自治体と連携するのが良いのではないでしょうか。
さらに、本当に技術を教えたいと言うなら現地に教育施設を作ればよいし、ただ単に仕事が欲しいと言うなら金が稼げる仕事を日本が作り、その仕事により生み出された物を日本が買う仕組みが良いのではないだろうか？
すしざんまいのソマリアニュースはガセだったらしいけど、仕組みとしてはとても面白いと思う。
企業は変な事に金を使うのではなく、お互いに利がある仕事を作り出すべきである。
少なくとも億の金を使って宇宙旅行するよりは、その金を有効利用した方が社会の為になると思うのだが。
■ さいごに
これからこの問題は延々と戦っていかねければならないと思う。
基本は「外国人が住みにくい国を作る」事に終着すると思う。
住みにくいと言うのは排除すると言う事ではなく、「郷においては郷に従え」と言う事である。
日本が外国の風習に合わせる必要もないし、外国人を養う必要もないと言う事だ。
現在、日本解体の企ては地方から起きている。
まず、自分の周りにいる反日勢力を監視し、状況をネットで共有する事が必要だ。
そして、地方自治のレベルで日本を守っていかなければならない。
また我々は日本を崩壊させようとする企業の物を買わない努力が必要だ。
